日本脳炎ワクチン特例接種について

日本脳炎は、日本脳炎ウイルスを保有する蚊にさされることで感染します。
日本脳炎ワクチンの普及と生活環境の改善により、日本脳炎患者発生は最近少なくなっています。
しかし毎年各都道府県で実施されているブタの抗体保有状況をみると日本脳炎ウイルスは西日本を中心に広い地域で確認されています。
またそれに合わせるように九州地方では多くの患者報告がみられています。本州でも少ないながら愛知県はもとより関東地方まで患者が発生しています。

日本脳炎の予防接種後に重い病気になった事例があったことをきっかけに、平成17年度から21年度まで、日本脳炎の予防接種の案内が行われていませんでした(いわゆる「積極的勧奨の差し控え」)。

その後新たなワクチンが開発され、積極的な勧奨の差し控えなどの事情により接種が未完了の場合でも、現在は日本脳炎の予防接種を予防接種法に基づいて通常通り受けられるようになっています。
平成7年4月2日から19 年4月1日までに生まれた方(平成7~18年度)      ⇒ 20 歳の誕生の前日までに4回の接種のうち不足分を定期接種として実施することができます。
平成19 年4月2日から21 年10 月1日に生まれた方(平成19~21年度の前半) ⇒ 9から12歳の間に1期3回分の不足分を定期接種として接種することができます。
                                                     こちらの場合は7歳半から8歳の1年半は接種対象年齢ではないことに注意が必要です。


参考までに通常の接種スケジュールも示しておきます。
1期初回接種として3歳時に、6日から28日までの間隔をあけて2回、初回免疫の2回接種終了後6か月以上、標準的にはおおむね1年あけて1期追加として(3から)4歳時に1回となっています。
ただし、定期接種の1期としての3回の接種に関しては、接種可能な時期は生後6~90か月(7歳6か月)となっており、希望すれば標準的な時期を外れていてもいつでも接種可能です。
また標準的な2期接種の時期は9歳以上13歳未満の間に、1回の接種となっています。

1期初回

1期初回追加

2期

標準的な接種
スケジュール

接種開始年齢:3歳

接種回数:2回

接種間隔:6日以上

接種量 :0.5mL

接種年齢:(3~)4歳

接種回数:1回

接種間隔:初回免疫終了後
6か月以上、おおむね1年

接種量:0.5mL

接種年齢:

9歳以上13歳未満

接種回数:1回

接種量:0.5mL

 

歓迎会 in MAMA

この春より入職の看護師の歓迎会を恒例のMAMAで行いました
当クリニックより徒歩1分の距離にある、創作和食のお店です
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楽しい仲間との美味しい食事は心が豊かになりますね
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みなさんも日々の食事を大切な家族と楽しく頂いて、麗らかな春を楽しんでください

定期予防接種指定医療機関について

当院は、名古屋市・清須市・北名古屋市の定期予防接種指定医療機関です。

愛知県では住民票のある市町村以外で定期予防接種をご希望の場合、通常は事前に保健センター等での連絡票の発行が必要となります。
当院の住所は名古屋市となりますが、清須市と北名古屋市にお住まいの方も連絡票は不要です。直接当院窓口にお問い合わせください。
その他の愛知県内各地にお住まいの方は、愛知県広域予防接種事業の制度を利用できます。事前に保健センターや市役所への申請が必要となります。

豊山町に関しても2015年度は指定医療機関でした。2016年度は町からの指示により指定医療機関から外れることとなりました。
いつも予防接種に来て頂いている方にはご足労をおかけしますが、豊山町保健センターでの連絡票の事前発行をお願いいたします。

愛知県外の方で里帰り出産等でご利用の場合、お住まいの市区町村にお問い合わせください。当該市区町村と当院との間で一時的な契約をすることで接種可能となります。

愛知県広域予防接種事業での指定市以外の実績:あま市、稲沢市、一宮市、岩倉市、小牧市豊山町、春日井市、尾張旭市、瀬戸市、刈谷市、東海市、
愛知県外での実績:広島市、京都府精華町、神奈川県、東京都調布市、千葉市
 

震災への備え

4/14の熊本地震から10日ほどたちました。熊本をはじめ九州地方に親類・友人がいるスタッフが多くとても他人事ではありません。東海地方もいつ大地震が起こるか分かりません。地震への備えは必要です。
そこで、勤務中に地震に見舞われたら患者さんたちの安全を守るために何ができるのか、スタッフ間で話し合いました。阪神大震災を経験しているスタッフから耐震について教えてもらったりしながら、院内の各部屋でどこが比較的安全か、どのように避難経路を確保し誘導するか検討しています。
災害発生時は、避難経路の確保として入り口の扉を開放します。院外への飛び出しが起こらないよう大切なお子様から目を離さないようお願いします。皆様の安全を守り混乱を最小限にできるよう最大限、努めていきたいと思いますのでご協力よろしくお願いします。

熊本はじめ九州地方の復興を願いつつ私たちにできることを一つ一つ行っていきたいと思います。
 

不活化ポリオワクチン就学前追加接種のご案内

ポリオの予防をより確かにするために、就学前の4~6歳のお子様にワクチンの2回目追加接種(任意接種)をお勧めいたします。
不活化ポリオワクチンは接種から時間が経つと感染を予防する力が低下してきます。4~6歳時に追加接種をすると、ポリオ感染を予防する力がより高く維持されます。
欧米諸国の多くでは、4歳以降に追加接種が実施されています。
初回免疫3回と1回目の追加接種は定期接種ですが、就学前の追加接種は任意接種(実費負担)になります。

ポリオ感染のリスクは、まだ存在しています
日本において経口生ポリオワクチンに代わり不活化ポリオワクチンが定期接種に導入されてから3年が経過致しました。
国内では1980年の1例を最後に、野生株のポリオウイルスによる新たなポリオ患者は報告されていませんが、海外では南西アジアやアフリカ諸国などを中心に、一部の国では依然としてポリオの発症が報告されています。
感染は国境を越えて広がるケースもあり、渡航者などを通じてポリオウイルスが海外から国内に持ち込まれるリスクはゼロではないと考えられます。
2015年にポリオ発症が確認された国は下記のようになります。
野生株ポリオウイルス          アフガニスタン、パキスタン
ワクチン由来株ポリオウイルス    ギニア、ラオス、マダガスカル、ミャンマー、ナイジェリア、ウクライナ
調査年は異なりますが、これらの国から日本への入国者数(2014年)は47,569人にものぼっています。

ポリオは、ワクチンによる予防が大切です
ポリオは重症な場合、手足の“まひ”などをひき起こします。呼吸不全や肺炎で死亡することもあります。いったん起こった“まひ”は回復しない場合も多く!、後遺症につながります。
有効な治療法がなく、ワクチン接種が唯一の予防法です。

追加接種によって抗体価が上昇します
不活化ポリオワクチンは接種から時間が経つと抗体価が低下することが知られています。抗体価とは感染を予防する力を数値で表したものです。
抗体価が低下すると、ポリオ感染を予防する力が失われ、再び感染のリスクにさらされます。
より長い間ポリオ感染を予防するためには、2回目の追加接種が必要です。4~6歳時に追加接種をすると、ポリオ感染を予防する力がより高く維持されます。

海外では、就学前に追加接種が行われています
不活化ワクチンを導入している欧米諸国の多くでは、4~6歳の就学前の小児に対し追加接種を実施しています。お隣韓国や東欧の国々でも行われています。
主な国でこの時期に追加接種を行っていないのは、日本のほかスペインとマレーシアとなっています。
日本では、2013年以降厚生科学審議会において、不活化ポリオワクチンのⅡ期接種(計5回目接種)の必要性について議論がなされてきました。
その後、不活化ポリオワクチンの就学前追加接種の必要性を念頭に、就学前の日本人小児に対するイモバックスポリオワクチン追加接種(5回目接種)に関する製造販売後臨床試験が実施されました。
この試験の結果により、免疫学的有効性と安全性が確認されました。
就学前の追加接種は任意接種となりますが、接種の重要性をご理解いただきたいと思います。
不活化ポリオワクチン単独で4回接種した方だけでなく、4種混合ワクチンで4回接種した方も同様に対象となります。
日本脳炎やMRワクチンなどの予防接種で来院予定の4~6歳のお子様の保護者の皆様に対し、不活化ポリオワクチンの就学前追加接種をお勧めいたします。
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